第一巻　デジタルサイネージの
歴史・市場と展望

デジタルサイネージの歴史

■デジタルサイネージのはじまり

　デジタルサイネージは1970年代後半のアメリカで初めて登場しました。アパレルショップが店頭に設置したテレビモニターにファッションショーの映像を流したことが始まりと言われています。

　日本では、1980年の新宿に「新宿アルタビジョン」という大型ビジョンが登場します。新宿駅前に登場した大型ディスプレイは、多くの関心と視線を歩行者から集め話題になりました。当時はまだ「デジタルサイネージ」という名前ではなく、「ビデオサイン」とか「街頭ビジョン」と呼ばれていました。

■デジタルサイネージの普及

　今わたしたちが昨今目にする「デジタルサイネージ」が普及し始めたのは、2000年に入ってからの事です。初期の事例として有名なのは、みなさん知っているJR東日本のトレインチャンネルです。

　電車内のデジタルサイネージによる情報発信は、今では当たり前に活用されています。当時はスマートフォンが普及しておらず、電車に乗っている時間を狙ったデジタルサイネージは大成功を収めました。

　「トレインチャンネル」の売上を順調にのばしたJR東日本は、2008年頃には駅構内でのデジタルサイネージ設置を開始しました。当初「5駅で40数台」 程度だったが、約10年の間に「61駅で約500台」にまで拡大しました。電車や駅の構内という、公共性も利用頻度も高い場所で、多くの人がデジタルサイネージを身近なものとして認識する機会になったのです。

　JR以外の私鉄でもデジタルサイネージの普及は急速に進み、2018年頃から急速に整備を進めたホームでの落下事故防止の安全扉にもディスプレイを設置してデジタルサイネージの導入が始まりました。

　また、街中でデジタルサイネージが目立ち始めたのは、海外ファッションブランドのウインドで展開したデジタルサイネージです。縦型のディスプレイの特性を生かしてブランドの最新ファッションショーの映像を映したのです。

　ポスターやマネキンでは数点の服しか展示できませんが、デジタルサイネージを利用すれば数十点もの最新ファッションを発信できると大きな話題になったのです。

　そして、液晶ディスプレイの登場でデジタルサイネージの普及は一気に加速します。厚みが薄く軽量なことから簡単に設置出来る事も普及への大きな要因となり、小さなモニターを店舗内の各コーナーに設置し新製品の宣伝をしたり、商品の説明映像を流すなどの運用が広まり、今日の普及まで拡大してきたのです。

■デジタルサイネージの現在

　現在では、観光地や商業施設、マンションのエントランスやオフィス、タクシーやバスなどの交通機関にまで普及か進み、街の至るところでデジタルサイネージを見かけるようになりました。デジタルサイネージは、これからの広告媒体の中心として更に普及していくことが予想されています。

デジタルサイネージの市場

■拡大されてきたデジタルサイネージの市場規模

　ディスプレイの低価格化やデジタル映像技術の発達に後押しされ、デジタルサイネージ市場はここ数年で大きく拡大し、街中のいたる所にデジタルサイネージが登場してきました。総務省の資料によると、デジタルサイネージの市場拡大規模この5年で約20〜30倍近くにもなるとの予測が出たほどです。特にチェーン店ではない小規模店舗の導入や運用が伸びているのが特徴です。

■現在の市場の動向

　市場拡大の後押しをしてきたのが、2020年に東京で開催されるオリンピック・パラリンピックでしたが、コロナの影響で延期になり、予想は少し下回ったようです。また、サービス業や飲食業の営業自粛や経営不振によって、デジタルサイネージの導入を躊躇する動きも見られ、コロナの影響はデジタルサイネージ市場にも大きな打撃を与えました。

政府のICT化促進アクションプランでも、緊急時の災害情報の一斉送信、スマホとの連携による情報入手、公共性の高い場所でのパブリックビューイングなどの役割が大いに期待されています。コロナの感染拡大が収束すれば、市場は再び大きく拡大される見込みです。

■今後のデジタルサイネージの市場予測

　富士経済グループの「デジタルサイネージ市場総調査 2019」によると、市場は2025年には2017年比2.2倍の3,186億円を予想していたが、現実は、コロナウィルスの感染拡大の影響で市場は伸び悩んでしまいました。しかし、5Gの普及や2025年の大阪万博に加えて、都市の開発需要があることから市場は微増傾向で推移していく見通しを立てています。

　また、5Gが普及すれば、よりリアルタイムで配信できるコンテンツも可能となる。4K・8Kの解像度の映像が瞬時に配信でき、デジタルサイネージで配信できるコンテンツの幅は広がる傾向です。デジタルサイネージのディスプレイの伸びに対してコンテンツ制作の市場も拡大しますが、技術の進歩が進みすぎて、次世代のデジタルサイネージに対応できるコンテンツ制作の遅れが懸念されています。

　ディスプレイの台数は、2025年には137,000台まで普及する見込みで、主流は50インチ以上。解像度別ではこれまでFull HDが中心でしたが、4Kパネルが HDの価格を下回ってきていることから、2019年以降4K以上の大型モニターが急速に市場構成比を高めていくとみられています。2017年からの比較では伸び率167.1％を予測しています。

　コンテンツ制作・配信サービスの2025年の予測は400億円で、配信システムの稼働数増加に伴いコンテンツ制作と配信サービスの需要が増えており市場拡大が続いています。特に、医療機関、金融機関や交通機関では外部の配信サービスを利用するケースが多い傾向です。

　一方、小売店舗や商業施設などではサーバーやプラットフォームの利用料のみ支払い、コンテンツは自主制作するなどクラウド型サービスによる導入が増えていて、今後も中小規模チェーン店の導入が増えるとみられています。

デジタルサイネージの展望・今後の市場規模

■東京オリンピックのリベンジで市場は拡大

　コロナウィルスの世界的な感染拡大によって延期された東京2020五輪も無事に終わりました。東京オリンピックでのデジタルサイネージの活躍は、競技会場のみに留まり、外国人観光客をターゲットにしていた産業は大打撃を受けた結果となりました。緊急事態線も解除された2021年の10月からは、東京オリンピックのリベンジとして、デジタルサイネージの普及が期待されています。

　大きな可能性を秘めたデジタルサイネージですので、当然ディスプレイやビデオプレイヤーを扱う大手電機メーカー、海外メーカーなどは早期に参入し、すでに市場には多くのサイネージ用ディスプレイが溢れています。小規模小売店などで使用される屋内用の小型ディスプレイは数万円で買え、中にはコンテンツを簡単に作成できるアプリなどもインストール済みで動画、静止画、Webなど自分でプログラムして複雑なコンテンツ配信も可能にしています。

　屋外用の大型ビジョンでも数年前と比べると価格もかなり下がっており購入を視野に入れている企業も少なくありません。またネットワークと使用した一括管理での情報発信も更に増えていくことでしょう。新たなディスプレイやモニターの開発、システム構築、コンテンツ制作やソフト開発等、最新のデジタル技術を持ってすれば急速に発展していくことは間違いありません。

■2025年の大阪万博へ向けて、市場規模は拡大

　東京オリンピックの次に大きな波が来るのが、2025年に開催される大阪万博です。万博開催へ向けて、関西地域での普及が加速化されることも予想されています。その後は日本の収容都市での普及は間違いなく、今後十年以上にわたり広告媒体や情報発信アイテムとして、デジタルサイネージが主力の存在となることは間違いないでしょう。

　デジタルサイネージ広告は、ネット広告、SNS広告に次ぐ新たな広告媒体としての注目を集めてきています。デジタルサイネージを利用した広告収入を目的とした広告ビジネル市場も加速してくと予想されます。

■デジタルサイネージの市場展望

　近年、大きな普及をしているデジタルサイネージはですが、単純な広告媒体や、情報発信メディアとしてだけでは無く、エンターテイメント性に優れたコミュニケーションツールとしての発展が目立ってきました。インタラクティブやARやIR、AI(人工知能)や5Gの技術を使い、さらなる飛躍を遂げていくとは間違いないでしょう。今後のデジタルサイネージの発展からは目が離させない状況です。